Global Warming / Net Zero Emissions

◆How to reduce CO2 emissions in developing countries
Developing countries, which account for two-thirds of the world's CO2 emissions, will continue to experience economic growth and increased demand for electricity, but the adoption of wind and solar power will be slow.

◆温室効果ガス排出の２/３は途上国①、目標達成は困難
　温室効果ガス排出の２/３は途上国②、再エネ発電の変動
　温室効果ガス排出の２/３は途上国③、排出削減策
世界の温室効果ガス（GHG）排出量が顕著に減少する兆しは見えません。現状、先進国のGHG排出量は世界の約1/3に過ぎず、世界のGHGネットゼロを目指すには、発展途上国のGHG削減が不可欠です。
豊かさで先進国と大きな格差がある途上国は、今後も経済成長を目指すでしょう。経済成長は電力需要を増加させ、EV車への移行は電力需要の増加を加速します。電力需要が増加する途上国がGHGを低減するには、風力や太陽光発電の導入拡大が必要になります。天候により出力変動する風力発電等を導入するには、バックアップ設備が不可欠です。
しかし、経済成長を目指す発展途上国には、風力発電等とバックアップ設備の二重投資する余力はないと考えます。結局、途上国は電力需要の増加に火力発電の新設で対応し、可能な範囲で風力発電等を導入することになり、2050年GHGネットゼロには到底及ばないでしょう。
途上国には、途上国に適したGHG削減策が必要です。難しい問題ですが、本稿最後に対応策を例示しました。

◆2050年の気候変動は発展途上国に左右される①
　2050年の気候変動は発展途上国に左右される②

現状世界の温室効果ガス（GHG）排出量の約1/3は先進国が、2/3は発展途上国が排出しています。先進国は豊かさを犠牲にGHGネットゼロを達成できるかもしれませんが、2050年世界のGHG排出量は、発展途上国が経済成長しつつ、如何に排出削減するかに掛かっています。先進国による発展途上国の支援が不可欠でしょうが、2050年世界のGHG排出量は現状の半減くらいの可能性が高く、その場合、ネットゼロを目標に開発された技術は2050年に必要なくなります。

◆ IPCC 6次評価報告書、異常気象は如何に記載されているか
日本の場合、温暖化の被害で最も危惧されるのは異常気象の増加と思います。大雨などの異常気象が発生すると、マスコミは安易に温暖化のためと報じますが、本当にそうでしょうか。IPCCの6次評価報告書で、過去の異常気象がどの様に評価されているか、「要約」ではなく本文を翻訳して紹介しました。

◆ 解説：グリーン成長、環境と経済成長の両立は可能か
　　　　　　　環境と経済成長の両立は可能か（その2）
レビュー文献 "Is Green Growth Possible?" の情報により、継続的な経済成長と資源利用の絶対的な分離を世界規模で達成できる根拠はなく、世界が経済成長しつつ1.5℃未満の気温上昇を達成できる可能性が低いことを示しました。

◆ 解説：IEAロードマップ① ～どの様に実質ゼロを達成するか
日本の国情に応じた実質ゼロのシナリオを作成するため、IEAの考え方を手短に示しました。

◆ 解説：IEAロードマップ② ～主なエネルギー経済指標

IEAロードマップの定量的イメージを示すため、2020年から2050年の世界の主なエネルギー経済指標を紹介しました。

◆ 解説：IEAロードマップ③ ～実質ゼロの達成手段

IEA-NZEでは、実質ゼロを達成するための重要な手段として、エネルギー効率、行動様式の変更、電力化、再生可能エネルギー、水素と水素系燃料、バイオ燃料、CO2回収利用貯留の7項目をあげています。日本での利用を念頭に、これら手段をどの様に活用するかを紹介します。

◆ 解説：IEAロードマップ④ ～注目事項に対するIEAの考え

IEA-NZEでは実質ゼロをどの様に達成するかを紹介しましたが、そこでカバーされていない注目される事項について、IEA-NZEの考え方を紹介します。

◆ 日本の太陽光発電の設備価格は世界最高クラス

排出量46%削減には、太陽光発電が重要になります。太陽電池モジュールは国際取引される商品なのに、日本の太陽光発電の設備価格は、他国と比べ異常に高い価格です。太陽光発電の大量導入に先立ち、設備価格の是正が必要です。再エネ電力の固定価格買取制度の失敗を繰返さないことを願います。

国際エネルギー機関（IEA）から、2050年までにCO2排出量を実質ゼロとするロードマップが公表されました。世界全体を対象とする初めてのシナリオであり、概要を紹介しました。

◆ 温暖化‐日本と世界の気温上昇
新刊「常識的に考える日本の温暖化防止の長期戦略」の第1章「気温上昇」の記載から、都市化と地球温暖化の気温上昇の違い、陸域の平均気温上昇と陸＋海の平均気温上昇の違いを紹介しています。

◆ 新刊「常識的に考える日本の温暖化防止の長期戦略」
日本は今世紀後半の早期に脱炭素社会の実現を目指し、2050年までに温室効果ガス80％削減に取り組むことになっています。しかし、具体的計画は決まっていません。長期の温暖化防止をどうすべきか、常識的に考えて記載したものです。

◆ データでみるEUと日本の温室効果ガス実質ゼロ
温室効果ガス実質ゼロを熱心に推進しているのはEUです。1990年から2018年までのEU加盟国と日本の温室効果ガスに係わるデータを紹介し、実質ゼロ達成の可能性を論じました。

◆ 2050年の温室効果ガス80%削減、原発ゼロでは困難
ドイツは原発を廃止し、2050年に温室効果ガスを80～95％削減する計画を発表しています。日本も2050年に温室効果ガスを80％排出削減する計画になっています。しかし、ドイツと日本ではエネルギー事情が異なるため、日本は原発ゼロで80％削減するのは困難であることを示しました。原発ゼロを主張するなら、如何にして80％削減を達成するか説明すべきです。

◆ eBook「データをもとに考える日本の電源構成の再構築」
本書は、福島第一原発事故の後、見直しが必要になっている日本の電源構成と、2015年末のCOP21で表明することが必要な温室効果ガス削減目標を考えるためのデータを紹介しています。

◆ 気候変動サミット、2030年の削減目標比較
気候変動サミットで、日本は2030年までに温室効果ガスを46%削減する目標を表明しました。どれほど厳しい削減目標であるか、2030年の各国の人口１人当たり排出目標の比較を示しました。

◆ 温室効果ガス排出実質ゼロとは何か
菅首相は2050年に温室効果ガス排出実質ゼロを目指すことを表明した。しかし、それを達成する日本のシナリオはありません。そのため、温室効果ガス排出ゼロの世界とはどのようなものかを紹介しました。

◆ 統計データで見る世界各国の電源構成
エネルギー統計により、世界各国の電源構成を紹介しています。水力、火力、原子力および再生可能エネルギーの比率が高い国々の情報に加え、各国の電気料金の情報も掲載しています。また、IEAの統計グラフにリンクを貼ることで、1971年からの各国の電源構成の推移を見ることもできます。